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2008年12月24日 (水)

英語教育は選択科目で

英語教育を英語で行う、ということが情報として流れていたが、英語を必要としている人たちには有効かもしれない。しかしながら、義務教育において、英語教育は大半は不要だ。

前にも記したように、日本は英語を既に必ずしも必要としていない。多くの研究者にとっても、海外の研究を調査するより、自ら考える研究が中心になる。物真似の研究調査は過去のことだ。未だに、海外の研究が気になるというのなら、それは意識が遅れているということだ。どうしてもというのなら、海外文献の調査は、別の専門機関がやればいいことだ。

もちろん、外交官や政治家、商社員、一部研究者は英語力が必要だろう。外交官や政治家が、英語をある程度話せなければ、それは問題だろう(但し、外交官に求められるのは、各国の言語で、必要なのは、英語だけで事足りるとは言えない)。彼らには、若い時から、英語教育は求められる。そのために、英語教育を英語で行うことは、有効かもしれない。

しかしながら、大半の学生は英語が必ずしも必要ではないだろう。それは全世界に英語が通用するわけでもないということからも明らかだ。英語は世界万能言語ではない。世界各地で、ほとんどが通用しないと考えた方がいい。

それにもまして、これから、世界は多極化していく。英語は、世界の言語の、“One of Them”であることは明らかだ。ということは、学校教育における英語教育は選択科目で十分ということになる。それに対応した語学教育をするというのなら、それはそれで教育の意味があるかもしれない。そして外国語教育をやるというのなら、もっと多様な言語に接する機会を与えた方がいい。

だが、学校の語学教育で全てが完成するわけでもあるまい。学校における語学教育はきっかけ作りに過ぎない。教えるべきことは、これからの世界のあり方や構造を踏まえて、学生に必要な語学を選択させることだ。英語教育を必須から選択科目への移行が望まれる。

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